世論調査はこうやっている

今回は、2014年に書きました私の日記からです。

数字の向こうに一人ひとりの声/電話世論調査を体験

(朝日新聞別冊・GLOBEより)

世論調査は、どのように行われているのか。朝日新聞が月に1度行う調査に、GLOBE編集部のインターンの学生が加わり、舞台裏をのぞいた。

朝日新聞世論調査の質問文をつくったうえで、実際の調査の作業を民間の調査会社に委託している。9月6、7両日に行う調査に向け、インターンたちはまず都内にある事務所で、ほかの調査員たちとともに4時間の研修を受け、質問の仕方やパソコンによるデータ入力などを学んだ。調査員の多くは派遣社員やアルバイトで、ベテランもいる。

本番では、約150人が交代で調査にあたった。インターンは6日午前に約3時間、調査に加わり、それぞれ約50件の電話をかけた。かける電話の番号は、RDD方式にもとづき、コンピューターが無作為に数字を組み合わせてつくる。 早大大学院の村上友里(23)は、開始から10分ほどで最初の調査を終えた。だが、その後は留守や回答拒否が続いた。「『分からない』といったご意見も、貴重なご意見です」「短時間で終わります」。忙しいと言って電話を切ろうとする相手には、こうお願いして調査に応じてもらえるよう説得を試みたが、多くは途中で切られてしまった。

相手から、回答に加えて意見が上がることもある。上智大3年の増田あゆみ(22)が調査した60代の男性は、消費税の10%への引き上げについて、「安易に上げるのは良くないが、基本的には賛成する」。中国や韓国との関係改善で安倍首相に期待できるかとの問いには、「手ごわい相手だから、難しいだろう。期待できない」と語った。増田は「世論調査が一人ひとりの考えの積み重ねだと実感できた」と振り返った。

上智大3年の松本稀菜(21)は「調査がどんな記事になるのか回答者にもっと伝われば、調査への理解もさらに進むのでは」と話した。

この調査会社で電話調査を続け十数年になる山下里絵子(38)は「2009年に民主党政権交代する前は、世論調査に興味を持ってくれる人が多かった。最近は『誰が政治をやっても同じ』という感じで、拒否されることも多い。世論が政治に響いているという実感が薄くなっているのかもしれない」と語る。

調査結果は9月8日の朝刊に掲載された。有効回答は1614人、回答率は44%だった。

(内田晃)

なかなか実態がつかみにくい『世論調査』。

受けた経験のある方。いますかね?

突然かかってきて、「うわ。めんどくさ」と思われて、ガチャッと切られる。

大体こんな感じのようです。

ちなみに、内閣支持率アラカルト。

朝日新聞が初めて内閣支持率を調べたのは、終戦翌年の1946年7月。吉田茂内閣の時でした。

以来、31人の首相の内閣支持率を調査。

過去最高は、2001年5月の小泉純一郎内閣の84%。

過去最低は、1989年4月の竹下登内閣の7%。

参考までに、「非自民」として当時絶大の人気を誇った、1994年1月の細川護煕内閣が74%でした。